糖尿病と運動不足の危険な関係｜脳卒中・失明リスクを医師がわかりやすく解説

糖尿病の合併症は運動不足で増える？

脳卒中・失明リスクとの関係をやさしく解説

糖尿病は「血糖値が高くなる病気」として知られています。
しかし本当に注意すべきなのは、その先に起こる合併症です。

血糖値が高い状態が続くと、血管が少しずつ傷みます。
その結果、脳や心臓、目などにさまざまな病気が起こります。

代表的なものとして、脳卒中や心不全、
目の病気である網膜症（もうまくしょう）などがあります。

これらを防ぐために重要なのが、
「運動」「食事」「薬」の3つです。

特に近年は、「運動不足」が合併症にどの程度影響するのかが
世界規模で詳しく調べられています。

【糖尿病と運動不足の関係】

今回の研究では、世界中のデータをもとに、
糖尿病のある人の合併症と運動不足の関係が分析されました。

その結果、運動不足は多くの合併症に関係していることが
明らかになりました。

特に影響が大きかったのが「脳卒中」です。
糖尿病のある人の脳卒中のうち、約10％は
運動不足が関係している可能性があるとされました。

次に多かったのが「網膜症」です。
これは目の奥にある網膜が傷み、視力が低下したり、
最悪の場合は失明につながる病気です。

そのほかにも、心不全や心臓の病気にも
運動不足が関係していることが示されました。

ここで重要なのは、
「運動不足がなければ、その分は防げた可能性がある」
という点です。

つまり運動は、単に血糖値を下げるだけでなく、
将来の重大な病気を減らす役割を持っています。

【脳卒中・網膜症など合併症への影響】

糖尿病の合併症は、大きく2つに分けられます。

ひとつは、脳や心臓の血管が詰まる「大血管障害」です。
脳卒中や心筋梗塞などがこれにあたります。

もうひとつは、細い血管が傷む「細小血管障害」です。
網膜症、腎臓の病気、神経障害などが含まれます。

今回の研究では、特に脳卒中と網膜症に対して
運動不足の影響が大きいことが分かりました。

なぜ運動不足が悪いのでしょうか。

体を動かさない生活が続くと、
血糖値が上がりやすくなるだけでなく、
血圧や体重、コレステロールのバランスも崩れます。

その結果、血管にかかる負担が増え、
脳や目の血管が傷みやすくなります。

また、日本を含む先進国では、
運動不足の割合が高いことも分かっています。

日本では、糖尿病のある人の約4割以上が
十分な運動をしていないとされています。

さらに、脳卒中や網膜症の一部は、
この運動不足と関係している可能性があります。

つまり、日本においても
「運動不足は身近で大きな問題」と言えます。

【運動不足を防ぐための具体的な方法】

運動と聞くと、
「きついトレーニングをしなければいけない」と
思う方も多いかもしれません。

しかし実際には、そこまで難しく考える必要はありません。

大切なのは「日常の中で体を動かすこと」です。

例えば、
・1日10〜20分多く歩く
・エレベーターではなく階段を使う
・座りっぱなしの時間を減らす
といった小さな工夫でも効果があります。

また研究では、女性や高齢者ほど
運動不足の影響を受けやすいことも示されています。

そのため、無理のない範囲で
継続できる運動を見つけることが重要です。

ただし、すでに心臓病や神経障害がある場合は、
運動の方法に注意が必要です。

安全に運動を続けるためには、
医師やリハビリ専門職と相談しながら進めることが大切です。

糖尿病治療は「薬だけ」では不十分です。
日々の生活習慣が、将来の健康を大きく左右します。

まとめ

糖尿病の合併症は、血糖値だけでなく
生活習慣の影響も大きく受けます。

今回の研究では、運動不足が
脳卒中や網膜症などの重要な合併症に
関係していることが明らかになりました。

特に脳卒中と目の病気への影響は大きく、
運動習慣の改善が予防につながる可能性があります。

難しい運動でなくても構いません。
まずは「少し動く」ことから始めてみましょう。

その積み重ねが、将来の健康を守る力になります。

当院からのお知らせ

那覇市・浦添市・沖縄県で
糖尿病・運動不足・脳卒中予防・生活習慣病でお困りの方は
シーサー通り内科リハビリクリニックへご相談ください。

当院では、内科専門医・神経内科専門医の立場から、
糖尿病や脳卒中の予防に力を入れています。

また、リハビリ専門スタッフと連携し、
無理なく続けられる運動指導も行っています。

「運動が続かない」「何をすればいいか分からない」
という方でも安心してご相談ください。

引用

Feter J, Feter N, Leal-Menezes R, Hallal PC, Umpierre D.
Global, regional, and national burden of major diabetes-related complications attributable to physical inactivity.
Journal of Sport and Health Science. 2026.